経営情報学科

経営情報学科

なりたい自分を見つける旅へ

経営情報学科は、経営学を基礎として、11の分野と教職課程(高校商業・高校情報)といった多様な学びを展開しています。つまり、社会人として必要な「経営」に関する基礎知識を身につけ、多様な分野で活躍できる人材を輩出していくことを目指しています。また、1年から4年まで演習科目があり、なりたい自分を見つけ、それを実現していくための指導が行われています。特に、就職を意識するための資格取得も奨励しています。簿記、リテール・マーケティング(販売士)を始めとして、ITパスポート、基本情報技術者、英検、ビジネス実務法務検定など多様な資格取得に挑戦し、自分の将来に活かせる体制を取っています。また、税理士や公認会計士など高度な専門職業人を目指すことも可能であるとともに企業や地域の様々な課題について提案・解決できるような人材育成にも努めています。
経営情報学科概要 経営分野 商業分野 会計分野 情報システム分野 データサイエンス分野 英語分野 国際分野 経済分野 法律分野 観光・地域創生分野 スポーツ関連分野 教職課程 経営情報学科概要 経営分野 商業分野 会計分野 情報システム分野 データサイエンス分野 英語分野 国際分野 経済分野 法律分野 観光・地域創生分野 スポーツ関連分野 教職課程
経営情報学科では、学生自身の興味・関心・得意分野を活かして進む未来を実現するため、分野を選択します。また、幅広い知識を養えるように、他の分野も学べるカリキュラム構成となっています。さらに、課外講座を自由に受けることができるため、将来活躍するための実力を養成することもできます。そして卒業後は、一般企業のみならず、公務員、NPO、大学院進学など多方面への進路が拓かれています。教職課程も選べます。

分野紹介

経営分野

日常生活で使用・消費している物やサービスのほとんどが企業で生産されています。経営分野の学びは、そのような身近に捉えることができる「企業」を対象としているところが魅力となります。例えば、マーケティング論では、売れる仕組み(戦略)や仕掛け(戦術)がどのように出来上がっているのか、需要はどのように創られているのかを理論と事例、マーケティング担当者からの現場の話を交えながら学んでいきます。そのような学びを通じて地域企業や地域の課題を経営学の手法を使って解決できるような、つまり、企業や地域の中でリーダーとして活躍できる人財を育てたいと考えています。

関連科目

経営学総論、企業論、経営戦略論、経営組織論、マーケティング論

教員’s Voice

担当教員

伊部 泰弘

企業や地域の課題について経営学の手法を用いながら解決できるような学びを実践します。

経営を学ぶこと、それは、「この商品はなぜ売れるのだろうか」といった素朴な疑問を持つことが大切になります。そこには、戦略としての「売れる仕組み」や戦術としての「売れる仕掛け」があります。また、利益を生み出す「経営手法」が存在します。そのような企業の戦略や戦術、経営手法を発見・理解することで企業や地域の様々な課題について学生自ら見つけ出し、経営学の手法を用いながら解決できるような取り組みを行っています。
私のゼミでは、「地域ブランディングを考える」をテーマに地域の価値を高めるための活動を展開しています。「加茂ヒマワリスプロジェクト」といった本学のある新潟県加茂市でヒマワリ栽培を通じた地域の価値を高める活動を地域の方々と共に展開しています。また、老舗菓子店との共同商品開発や店舗での販売実習を通じて、商品開発から販売までの理論と実践を同時に学んでいます。
その取り組みの中で、学生たちが「なぜ」という課題を見つけ、「どうすればいいのか」といった問題解決提案ができるような仕組みを作っています。

商業分野

商業分野では小売業や流通業に関する知識を専門的に学びます。理論はもちろんのこと実用に重きを置いた実学ベースでも学びを展開しています。具体的にはリテールマーケティング(販売士)検定の資格取得を目指し、体系的に学習を進めることで、社会生活に実際に役立つ知識やスキルやノウハウを身につける事ができます。さらに、名門大学院に進学しMBA取得を目指す者や大手企業への就職を目指す者をサポートしています。近年では最上級である1級の合格者や国家資格である中小企業診断士の一次試験合格者も輩出しています。

関連科目

商品開発、流通論、リテールマーケティングⅠ・Ⅱ(3級)、リテールマーケティングⅢ・Ⅳ(2級)

教員’s Voice

担当教員

梅田 周

資格を武器に新潟経営大学から名門大学院進学や大手企業就職も夢じゃない!

商業(小売業、流通業)と聞いて、いったいどんな意味だろうと、難しそうなイメージを持たれている方が多いかもしれませんが、例えば、セブンイレブンやローソンをはじめとしたコンビニエンスストア、イオンなどの総合スーパー、伊勢丹や松坂屋といったデパート、最近流行りのCostcoやIKEA、他にも100円ショップやドラッグストアなどなど、これら全て「商品」や「モノ」などをお客様に販売するビジネスは小売・流通業にカテゴライズされます。そしてそれらのビジネスを営む上で、どのように利益や売上を出し、マーケティングし、顧客に価値を伝え、よりよい経営や社会を実現していくかを学ぶことが本分野になります。なんだか楽しそうではないですか? ビジネスに挑戦したい皆さんをお待ちしています!

会計分野

会計分野の科目は、学科共通必修科目である「簿記会計」をはじめとして、会計理論を学ぶ「財務会計」や公認会計士の独占業務である監査を学ぶ「監査論」、簿記会計をPC上で行う「コンピュータ会計」、さらには製造現場のコスト管理のための知識として重要な「管理会計」、製品がいくらで製造されるかという計算過程を学ぶ「原価計算論」、財務諸表を分析することで企業の業績の良し悪しを判断できるようになる「財務分析」などがあります。検定を目指す学生は簿記会計Ⅱ(日商3級)や簿記応用演習(日商2級)を履修することで確実な合格に繋がります。

関連科目

財務会計、管理会計、原価計算、監査論、英文会計、財務分析

教員’s Voice

担当教員

鈴木 翔

企業に不可欠な会計分野科目を学び将来の夢の実現のために一緒に頑張りましょう。

「ビジネスパーソンに必要となる会計の知識を得たい」「税務や監査の専門家として活躍したい」という学生はこの分野の科目を中心に学ぶことをお勧めします。実際に税理士を目指すには必修である租税法(法律分野科目)、公認会計士を目指すには会社法や金融商品取引法(法律分野科目)の履修も重要となるため、会計分野の科目だけでは足らず税理士ユニットや公認会計士ユニットに沿って法律分野の科目も選択していくことになります。新入生は6月実施の日商簿記3級、次いで11月実施の日商簿記2級を目指します。初学者であっても、試験に対応した授業や、試験に精通した教員と学生一人ひとりを課外で毎日面倒を見ている簿記学習センターを利用することで最短での合格が可能です。さらなる高みを目指す学生は、次に日商簿記1級を受験し、その後は各自の希望に応じて学習を続けていきます。毎年、日商簿記1級合格者が出ているのはもちろんのこと、税理士試験科目合格者や早期卒業制度を利用して大学院に進学する学生がいます。

情報システム分野

企業向け情報システムの開発費は、おおよその目安として、安価なシステムでも家が建ちます。個人向けアプリの開発費も同様です。しかし、自分で作れればどうでしょう。自分の力量次第という制約はありますが、費用をかけずに望むアプリが手に入ります。技術を身に付けさせすれば、それが可能になるのです。
情報システム分野の育成する人材像は、「企業向け情報システムから個人向けアプリまでを開発できる人材」になります。そのための知識とプログラミングに代表される技能の習得を車の両輪とした実践的カリキュラムを用意し、プログラマ、システムエンジニアとしてキャリアを積んだ実務家教員が指導します。

関連科目

ダイナミックWeb、プログラミング(C言語基礎)、プログラミング(C言語応用)
情報ネットワーク論、情報セキュリティ、データベース、システム開発、システム設計、情報化リーダ

教員’s Voice

担当教員

齊藤 光俊

技術を身に付け、情報システムを”使うユーザ側”から”作るメイカー側”へ

みなさんは普段、スマホで様々なアプリを操作していることと思います。当たり前ですが、そのアプリは”誰かが作ったもの”です。使うのもよいですが、自分でアプリを作ってみたいとは思いませんか。そして、自分のアプリが世界中で使われているシーンを想像してみてください。インターネットで世界中がシームレスに繋がる時代です。自分のオリジナリティを世界に問うことも十分可能になりました。
そのためには、技術を身に付けることが必須ですが、オリジナリティを出力するためには創造性も必要です。そこで、私のゼミでは、3Dモデルを設計する3D-CAD実習と、設計した3Dモデルを3Dプリンタで印刷することを通して、創造性を涵養することから始めています。その後の卒業制作では、これまで学んだ知識や技術を駆使して、小規模ながら情報システム開発に取り組みます。これは、企業のOJT(On The Job Training)にも相当します。アプリ制作も3Dモデルを印刷することも”ものづくり”の世界です。先ずは”ものづくり”そのものの楽しさを味わうことから始めましょう。

データサイエンス分野

今や、ビッグデータと呼ばれるものが世に溢れており、その中から生活や経営に役立つ情報を引き出すことができるようになっています。そのためには必要なデータを集める力はもちろんのこと、データの性質を見極めて目的に合わせて処理し、情報としてわかりやすく示す技術が求められます。データサイエンス分野では、学生がデータサイエンティストとしての基礎を身につけることを目標として、データ処理の行程を統計の基本から学究します。具体的には、統計の理論やビッグデータ分析の手法、データ解析に適したプログラミングの技能などを習得します。また、社会調査士の認定をはじめ、情報関連の資格取得に対する学修支援も行います。

関連科目

社会調査概説、社会調査方法論、統計学の基礎、プログラミング(python)、線形代数学、経営統計学、データマイニング論、ビッグデータ分析論、消費者調査論、社会調査分析

教員’s Voice

担当教員

姜 興起

時代の潮流に乗ってデータサイエンティストを目指そう!

近年、様々なデータが絶えず世に蓄積され、一時「データの洪水」が流行語になりました。今や世にはデータの洪水どころかデータの海洋さえも出来つつあり、いわゆるビッグデータの時代が到来しています。このような時代ではデータの海洋を航海できれば、可能性が無限に広げられます。
つまり、ビッグデータの分析活用はすでに時代の潮流になっています。その中で、データサイエンスのアプローチが一般社会にも浸透し、とりわけビジネス界の各分野では様々なデータからの情報取得、そして得られた情報による事業の展開や経営の改善が図られています。今後、データの分析活用に関するリテラシーは読み書きそろばんのように人間の基本的能力として評価されていくことは想像に難くありません。
みなさんがデータの海洋を航海する楽しさを体験できるように、ぜひ私たちと一緒に初歩からデータサイエンスの理論方法を学んで、ビッグデータを活用する能力を身につけましょう。

英語分野

英語分野では、英語でプレゼンテーションができ、英語で交渉ができるようになる、つまりグローバル社会で求められる実践的な英語力を身に着けることを目標とし、英語の4技能を総合的に学修します。また海外での英語研修プログラムや英検・TOEIC等の資格試験対策の講義も受講できます。
英語はちょっと苦手だなと感じている学生も、高校の受検英語とは違った実用的な英語を楽しく学ぶことができるので、自然と英語力を向上させることが可能です。文法のおさらいではなく、「英語でコミュニケーションする」ことを段階的にレベルアップしながら学修していきます。さらにアクティブ・ラーニング教室ではタブレット端末で自分に合った個別課題を学修できます。長期海外留学や短期海外英語研修への参加もサポートします。

関連科目

ビジネスイングリッシュ、パブリックスピーキング、ディベート、英語資格試験

教員’s Voice

担当教員

市島清貴

世界は日本をどう見ているのか英語で学び、日本について英語で発信しよう。英語はあなたの世界を広げます。

高度な英語コミュニケーション能力が武器となる時代に向かっています。世界共通語である英語を話せるだけで、職業選択はもちろんのこと、世界を舞台に活躍の場が広がることは明らかです。さらに、地方の中小企業でも、経済のグローバル化に伴い、世界マーケットに進出したり外国人従業員の採用を増加したりすることにより英語が使えるビジネスパーソンが一層求められるようになりました。
私のゼミでは、世界や国内の政治、文化、スポーツなど学生の興味関心のあるテーマを英語のメディアを通して調べ、自分の意見を発表しあうスピーチやディベートを取り入れています。発信型の英語を身に着けることを重視しており、英語で考えて英語で表現できるようになることを目標としています。また海外に出て実践的な英語・異文化コミュニケーション研修を行うこともあります。

国際分野

国際化が進む現代ビジネスにおいては、日本国内のみの市場では賄えない現状が出てきており、社会人にはグローバルビジネスのスキルがますます求められています。本学の国際分野での学びは、インターナショナルなビジネス感覚を養うために、国際関係論やアメリカ文化論、各種語学教育、アジアビジネス論など経営学・法学の視点からグローバルビジネスに直結するスキルを学ぶことができます。その過程で多文化共生社会について理解し、ワークを通して実際の異文化の相手と誤解がなぜ生じやすいか、課題解決を通じて体験的に学ぶことができます。就職だけでなく、海外留学やMBA大学院への進学も可能な教育を行っています。是非本学での学びを通し、グローバルに活躍する人物へと成長してください。

関連科目

アメリカ文化論、異文化コミュニケーション、ビジネス系語学、国際関係論

教員’s Voice

担当教員

阿部 雅也

「多文化共生」社会に必要な協働的な課題解決スキルを身につけます。

これからの時代は異なる文化を持つ人々が、互いの違いや価値観を受け入れ、尊重しながら共に生きて行く「多文化共生」社会。これからグローバルビジネスを展開していく日本人には、体験の中でファシリテーション力、ディベート力、課題解決力、語学力、などを身につけてもらいたいと思います。
例えばSDGsファシリテーションの授業では、SDGsの理念に沿った国際交流イベントの運営などフィールドワークでの体験を通じて、実践的な「ファシリテーション力」を身につけます。これは自分の考えをわかりやすく可視化し、相手の意見を上手に引き出すチームビルディング・スキルとも言えます。異なる価値観のメンバーを打ち負かすのではなく、フラットな関係で共通のゴールを探る。この協働的な課題解決スキルは、グローバルビジネスでも即戦力間違いなしです。

*SDGs:国連加盟193か国が2030年までの15年間で達成するために掲げた17の目標で、「Sustainable Development Goals(持続可能な開発目標)」の略称。

経済分野

これから社会で活躍するには、経済学の知識が必要です。みんなが毎日している買い物も経済学です。経済活動をおこなっていない人はいません。お金と関連する最も身近なことを考えるのが経済学です。
また、ビジネスや政府のプロジェクトまで、社会のあらゆる場所で経済活動がおこなわれています。AIが利用されると、テンポよく社会が変化していきます。経済学を学ぶことで、変化の方向性を見極めるのは、経済学です。
経済のグローバル化が激しく進んでいます。私たちは、世界中、さまざまな国で作られた製品を使用しています。アメリカやイギリスなどいろいろな国ともビジネスがおこなわれています。外国との関係を考え、夢を広げていくのも経済学です。

関連科目

経済学原論Ⅰ(マクロ)・Ⅱ(ミクロ)
日本経済論、経済政策論、国際経済論、金融論

教員’s Voice

担当教員

吉田 一郎

経済活動の仕組みを学びビジネスパースンとしての基本を学びましょう!

社会の基本は、経済から成り立っています。経済学は、誰もがしている日常的なことを例として取り上げ、考えることができます。例えば、コンビニで多少の買い物をしても経済活動をおこなっていることになります。こうした誰でもわかるような実例から学んでいくことができます。
経済学は、一見、難しいことを勉強しているように思われがちですが、実は、誰でもわかるような簡単なことを学んでいます。経済活動とは、人間社会でおこなわれていることです。つまり、人間が日常行っていることを考えているのです。一番、幸せになることを考えたり、商売をするのに沢山お金を儲けることも考えたりもします。経済学の知識を持つことで、合理的に物事を考えていけるようになります。
また、現在の経済状況を学ぶことは、将来、社会がどのように動いていくのかを予想しやすくなります。
ビジネスとは、経済活動です。経済学を学ぶことで、社会を鋭く見る眼を養ってください。是非、経済学の知識を武器にして社会で活躍して行ってください。

法律分野

現在、わが国には数多くの法律が存在します。そして、その幾多の法律の上に、わが国の社会が形成されていると考えられます。それゆえ、法律を学ぶことは、社会を学ぶことであるともいえるのではないでしょうか。この点から、社会生活を送る上での必要な知識を得られることが、法律分野を学ぶことの魅力の一つであると考えることができます。また、物事を論理的に考える習慣や能力が身に付くことも法律分野を学ぶことの魅力の一つとして挙げられます。法律は問題を論理的に解決するための道具であるといえるからです。物事を論理的に考えられるようになると、自ずと、論理的な文章を書いたり、論理的に話したりすることができようになります。

関連科目

法学、日本国憲法、民法、会社法、ビジネス法、租税法

教員’s Voice

担当教員

藤田 和樹

社会人になってからも継続して法律を勉強していけるための土台の構築を目指します

概して、高校生には法律があまり身近な存在であるとは感じられないかもしれません。しかし、実際には、高校生も毎日のように法律行為をしています。例えば、スーパーでお菓子を買ったり、本屋で雑誌を買ったりすることは売買契約という法律行為です。このように、高校生も法律と関わり合いながら日々の生活を送っています。そして、大学生になると、一般的に、これまでよりも法律との関わり合いが増えていきます。しかし、それが格段に増えるのは社会人になってからです。昨今、ビジネスにおいてコンプライアンス(法令遵守)が強く要請されており、社会人にとって法律は常に意識せざるを得ない存在となってきております。ただし、法律の内容等を知らなければ、法律を守ることなどできないのではないでしょうか。そこで、社会人になるための準備の一つとして、大学生のうちに少なくとも法律の基礎的な知識を身に付けてもらいたいと考えております。社会人になってからも継続して法律を勉強していけるための土台の部分をしっかりと築いていきましょう。

観光・地域創生分野

少子高齢化の進展、大都市への人口移動など地域の抱える問題は、自治体の維持や存続に影響を及ぼす問題となっています。しかし、このような地域にも、多種多様な資源が存在するものです。その資源に光を当て、地域の魅力として情報発信し、交流人口・関係人口を増加させることが地域の活性化・創生につながります。観光・地域創生分野では、ある時は地域に入り込み地域の人々から学び、またある時は俯瞰的な視点で地域を眺め、顕在的な資源の活用だけでなく、地域の人々も気づいていない潜在的な資源を掘り起こすことのできる人材を養成していきます。

関連科目

観光経営総論、旅行ビジネス論、地場産業論Ⅰ(基礎理解)、エリアマネジメント論、ニューツーリズム論、地域創造論、観光地経営論、農村環境論、農業ビジネス論、宿泊産業論、観光経営実習、旅行実務演習、地場産業論Ⅱ(実証研究)、観光・地域創生実地研究

教員’s Voice

主体的に行動し、共感し、創造することで、どのような社会になっても生き抜く力を身につけよう

伝統文化や日々の営みなどの社会環境は、自然環境とともに地域の大切な資源であります。これらの地域資源は、私たちにとっては絶好の学習資源です。地域資源を活用して地域を活性化させるには、柔軟な発想力や広い視野が必要となります。そのためには幅広い知識と教養を身につける必要があり、理論と実践を融合させた体系的な学びを用意しています。
学内では仲間と刺激をし合い、地域の人々と触れ合い、国際社会の一員として多様な文化や価値観を尊重し合い、世界を感じながら地域を見つめる学生生活を送り、激動の社会の中で「しなやか」かつ「たくましく」生き抜くことのできる力を身につけていきましょう。

スポーツ関連分野

我が国の成長産業に位置づけられるスポーツ産業は、市場規模拡大に向けてまさに“発展途上”の段階といえます。本分野では、複合産業であるスポーツ産業の特徴を理解しながら、スポーツ業界に主眼を置いてビジネスやマーケティングについて基本的な知識を修得するとともに、多様なスポーツ現場での実習経験を積むことを目指します。社会的効果が期待されるスポーツコンテンツについて経営学の視点で捉え、スポーツビジネスやスポーツマーケティングといった学びを通じて、社会におけるスポーツの存在やその可能性について考えることができます。また、主眼に置く題材としてスポーツを取り上げる中でも、あらゆる業界に共通するビジネススキルやマインドは多く存在するので、他の経営学関連分野の学びとも親和性が高い分野となっています。

関連科目

スポーツ産業論、スポーツマーケティング論、地域スポーツ振興論、スポーツコミュニケーション論、スポーツマーケティングリサーチ、メディアスポーツ実習

教職課程

新潟経営大学の教職課程では、高等学校の情報・商業のほかに、特別提携を結ぶ星槎大学の通信課程を履修することで、中学校・高等学校の保健体育や英語、また、小学校や特別支援学校など、幅広い校種・教科の免許を取得できます。卒業生は、県内外の高等学校はもとより、小・中学校や特別支援学校などで現場教諭として活躍しています。また、提携校である上越教育大学大学院への進学や、進学塾講師、スポーツスクールのインストラクター職に従事する者もいます。学内には、演習や自習などに使える多目的教室「教職課程センター」が置かれ、関連書籍、受検情報誌などを利用できるほか、パソコン、プロジェクター、電子黒板などを完備。充実した教職員スタッフ、行き届いた環境のもとで、徹底した少人数指導をおこなっています。

関連科目

※2021大学案内では本学教職課程で取得できる免許
高等学校1種 商業、高等学校1種 情報
※2021大学案内では星槎大学(本部:横浜市)で取得できる免許
中学校1種 保健体育、高等学校1種 保健体育、小学校1種免許、特別支援学校1種、中学校1種 英語、高等学校 英語、中学校1種 社会、高等学校1種 地理歴史、高等学校1種 公民

教員’s Voice

担当教員

中島 純

「心・技・体」を備えた人間力のある教員の育成を目指します

「対話力のある教師になる」─これが、教職課程が掲げるスローガンです。人間性豊かな「心」、生徒の個性と能力を確かに伸ばす「技」、バイタリティあふれる「体」、これら「心・技・体」を備えた“人間力のある教員”の育成を目指して学生の指導をしてきました。教師は、子どもにとって「もっとも身近なキャリアモデル」です。学生に、教師を志望するようになったきっかけを訊ねると、多くの者が、魅力的な先生との出会いを挙げます。教師という存在が、生徒の人生に与える影響は大きいものがあります。専門的な知識や技能はもちろん大切ですが、これからの学校現場で求められるのは、AI(人工知能)には取って替えることのできない、誠意や熱意といった人間性を持った教師です。本学の教職課程では、学生同士がつながり合い、「学びのコミュニティー」を築きながら、ともに成長できる環境づくりを大切にし、トータルな人間力を育んでいます。

教職課程
経営情報学科では、教職課程を設置し、高等学校一種免許状「情報・商業」の中から、自分に合ったものを選択できます。単なる教員免許取得コースじゃない「これからの教育現場をマネジメントできる人材」の育成を目指し、教育現場を経営できるヒトづくりに取り組んでいます。 平成27年度より星槎大学との教職課程連携により、中学校・高等学校教諭第一種免許状(保健体育・英語・社会・地理歴史・公民)、小学校教諭一種免許状、特別支援学校一種免許状が取得可能になりました。本学の学費のほかに星槎大学の受講料等、別途費用が必要です。
取得できる教員免許 高等学校一種免許状 情報・商業・保健体育 ・英語・地理歴史・公民 中学校一種免許状 保健体育・英語・社会 小学校一種免許状 特別支援学校一種免許状 ※保健体育・英語・地理歴史・公民・社会・小学校および特別支援学校は本学の教職課程を履修するとともに、星槎大学の科目履修生として必要な単位を修得するものです。 本学学費のほかに星槎大学の受講料等、別途費用が必要となります。
学びの場「教職課程センター」
教職課程には、現在80名ほどの学生が在籍しています。教職課程センターでは、少人数教育のメリットを最大限に生かして、日頃の経営学や情報コミュニケーションの学習を土台に、積極的に学び合う学習集団づくりに努めています。多くの卒業生が教育現場や大学院へと進み、夢を実現しています。
学びの場「教職課程センター」
上越教育大学との連携協定を締結

「国立大学法人 上越教育大学」と連携・協力に関する協定を締結しました。
これにより、本学学長から「機関長推薦」を受け、同大学大学院学校教育研究科に進学を希望する者は、入試の際に筆記試験が免除されます。
また、合格した場合には、入学料の半額を免除される他、学生宿舎への優先入居が認められます。

*上越教育大学大学院学校教育研究科には、専門職学位課程(教育実践高度化専攻)と修士課程(学校教育専攻)とがあり、それぞれ「教職修士」と「教育学修士」の学位を得ることができます。

上越教育大学大学院に進学すると、小・中学校や特別支援学校など異なる校種、本学にはない教科の免許状を取得できるため、教員採用において有利になります。高い教育・研究水準を誇る上越教育大学大学院との学校間連携により、本学における教員養成のさらなる充実が期待されます。

 

教員紹介

教員一覧

ゼミナール

基礎演習 Iは1年次全員を対象とし、大学での学び方、レポートの書き方、自己表現の作法と技法、読解力、資料収集能力など、大学生活のフォローを行うゼミナールです。また、基礎演習II では、毎週担当教員が変わるため、教員の専門や人柄、ゼミの内容や特色を一通り知ることができます。経営情報学科では、2年次から本格的な演習(ゼミナール)が始まります。担当教員の指導のもと、各研究テーマに基づいて研究し、報告・討論していきます。

ゼミナール1 ゼミナール2
研究テーマ例
□加茂ヒマワリスプロジェクトとブランドコミュニケーション □異文化コミュニケーション □時事英語 □マーケティングと商業経営の戦略 □会社法、企業法務に関する研究 □防災情報と市民の情報のリテラシー □中等普通教育成立過程の研究-実業教育と普通教育の統合- □税務会計をマスターしよう など

学びのステップ

学びのステップ

関連科目

経営分野関連科目(抜粋)
□経営学総論 □企業論 □経営戦略論 □経営組織論 □マーケティング論
商業分野関連科目(抜粋)
□商品開発 □流通論 □リテールマーケティングⅠ・Ⅱ(3級) □リテールマーケティングⅢ・Ⅳ(2級)
会計分野関連科目(抜粋)
□財務会計 □管理会計 □原価計算 □監査論 □英文会計 □財務分析
情報システム分野関連科目(抜粋)
□ダイナミックWeb □プログラミング(C言語基礎) □プログラミング(C言語応用) □情報ネットワーク論 □情報セキュリティ □データベース □システム開発 □システム設計 □情報化リーダ
データサイエンス分野関連科目(抜粋)
□社会調査概説 □社会調査方法論 □統計学の基礎 □プログラミング(python) □線形代数学 □経営統計学 □データマイニング論 □ビッグデータ分析論 □消費者調査論 □社会調査分析
英語分野関連科目(抜粋)
□ビジネスイングリッシュ □パブリックスピーキング □ディベート □英語資格試験
国際分野関連科目(抜粋)
□アメリカ文化論 □異文化コミュニケーション □ビジネス系語学 □国際関係論
経済分野関連科目(抜粋)
□経済学原論Ⅰ(マクロ)・Ⅱ(ミクロ) □日本経済論 □経済政策論 □国際経済論 □金融論
法律分野関連科目(抜粋)
□法学 □日本国憲法 □民法 □会社法 □ビジネス法 □租税法
観光・地域創生分野関連科目(抜粋)
□観光経営総論 □旅行ビジネス論 □地場産業論Ⅰ(基礎理解) □エリアマネジメント論 □ニューツーリズム論 □地域創造論 □観光地経営論 □農村環境論 □農業ビジネス論 □宿泊産業論 □観光経営実習 □旅行実務演習 □地場産業論Ⅱ(実証研究) □観光・地域創生実地研究
スポーツ分野関連科目(抜粋)
□スポーツ産業論 □スポーツマーケティング論 □地域スポーツ振興論 □スポーツコミュニケーション論 □スポーツマーケティングリサーチ □メディアスポーツ実習

その他

単位互換制度
他大学との単位互換協定により、以下の協定大学の講義科目を受講することができ、修得した単位は本学の進級・卒業に有効な単位となります。

□新潟大学経済科学部 □長岡技術科学大学工学部 □新潟国際情報大学情報文化学部 □新潟産業大学経済学部 □新潟中央短期大学幼児教育科

資格取得単位認定制度
簿記検定(日商・全商・全経)や販売士検定、情報処理技術者試験などの資格を取得することによって関連する科目の単位として認定される資格取得単位認定制度を設けています。入学前に対象となる資格を取得した場合もこの制度が適用されます。

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